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買ってはいけない投資信託は、本当に買ってはいけないのか?

投資信託投資信託

ネット上で「買ってはいけない投資信託!」としてよく言われている条件、本当にすべての条件を満たさないと買ってはいけないの?という疑問もあり、納得するために調べてみました。

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買ってはダメな投資信託の7条件

まずは、世間一般的に言われている「買ってはいけない投資信託」の条件を書いてみたいと思います。よく言われているものは、以下の7つです。

①販売手数料がかかる投資信託

まず一つ目が、販売手数料のかかる投資信託です。

販売手数料とは、投資信託を購入するときに販売会社へ支払う手数料のことですが、最近のネット証券では、すべての投資信託を無料にしている証券会社がほとんどです。

ただ信用金庫や銀行窓口で投資信託を購入する場合、まだ買付時に1口あたりの基準価額(買付価額)に最大3.30%の申込手数料(消費税込み)を支払わなければならないことが多い。

銀行窓口で買える投資信託はネット証券で扱っていることもあるので、同じ投資信託を買うなら手数料を払わないネット証券の利用がおすすめ。

ちなみに同じ投資信託を窓口とネット証券(ゆうちょ銀行とSBI証券)で購入した場合、どのくらいの金額差が出るのかを、東京海上・円資産バランスファンド(年1回決算型)【愛称:円奏会(年1回決算型)】で比較してみたいと思います。

コース購入時手数料
(買付手数料)
サイト
ゆうちょ銀行(店頭)0.55%~1.65%ゆうちょ銀行-円奏会(年1回決算型)
SBI証券なしSBI証券-円奏会(年1回決算型)

たとえば、100万円分の「円奏会(年1回決算型)」買い付けする場合、ゆうちょ銀行(窓口)で購入すると1.65%の手数料がSBI証券より余分にかかります。

100万円×1.65=16,500円

買った時点で16,500円の含み損を抱えた状態で投資スタートとなります。そして毎年100万円づつ積み立てすると、毎回16,500円を支払わなければならず、10年継続して積み立てた場合、165,000円もの販売手数料を支払うことになります。

たった1.65%と考えがちですが、積もり積もれば16万円もの金額になります。

②信託報酬手数料の高い投資信託

次に言われているのが信託報酬手数料です。

信託報酬手数料も販売手数料と同様に、塵も積もれば大きな金額差になる要素の一つです。

信託報酬手数料とは

投資信託を購入してから売却するまでの期間、保有し続けるために支払う手数料。保有期間中は自動的に信託報酬が差し引かれます。

信託報酬手数料は、保有中ズッと払い続ける必要があるので、長期積立を目的とする投資信託では運用実績に大きく影響を及ぼします。例えば年5%の運用益、信託報酬手数料が3%だったら手元に残る純利益は2%に減ってしまいます。

高い信託報酬手数料には注意しましょう。

ちなみに私が投資する投資信託(毎月分配型、つみたてNISA)の信託報酬手数料は以下となります。

口座ファンド信託報酬
一般AB米国成長株投信D ※毎月分配型1.727%
つみたてNISAニッセイ日経平均インデックスファンド0.154%
つみたてNISAeMAXIS Slim 新興国株式インデックス0.187%
つみたてNISAeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)0.0968%

毎月分配型投資信託「AB米国成長株投信D」の信託報酬手数料は、ケタ違いに高い手数料ですが他の投資信託は0.19%未満の投資信託ばかりです。

インデックスファンドであれば、0.19%未満が、買ってもよい信託報酬手数料ラインのようです。

③毎月分配型の投資信託

買ってはいけない投資信託の条件3つ目は、毎月分配型投資信託です。

毎月分配型投資信託がダメと言われる理由は以下の3つ。

複利効果が薄い

一つ目は複利効果の薄さです。

投資信託における複利効果は、運用益を契約者に分配せずに再投資することで得られます。そのため、毎月分配金のもらえる投資信託より、分配金を出さずに運用益を再投資に回す投資信託の方が複利効果が高くなります。

分配金により元本が減る

二つ目の理由は、元本が減ることです。

投資信託の分配金が運用益から支払われているなら問題ありませんが、毎月分配型の投資信託の場合、そうではないファンドも多い。

分配金には「普通分配」と「特別分配(元本払戻)」があり、問題なのは「特別分配」側です。

普通分配とは

投資信託の元本の運用によって得られた利益(運用益)から支払われる分配で、課税対象。

特別分配(元本払戻)とは

元本を取り崩して支払われる分配金なので、その額だけ個別元本が減少。ただ普通分配と違い元本の一部払い戻しとみなされ、非課税。

運用益から支払われる分配金「普通分配」と違い、特別分配(元本払戻)による支払いが続けば基準価格が下がり、元本割れすることになります。

このように元本を切り崩して分配する毎月分配型のファンドが多いので、毎月分配型投資信託が「買ってはいけない投資信託」とよく言われます。

NISAでは買えない

毎月分配型を買ってはいけない!と言われている最後は、つみたてNISAで買えない点です。

つみたてNISAは、長期・積立・分散投資を支援する非課税制度で、投資初心者でも安心して利用できるように、投資商品の基準にはいくつかの条件があります。

  • 販売手数料はゼロ(ノーロード)
  • 信託報酬は一定水準以下に限定
  • 信託契約期間が無期限または20年以上であること
  • 分配頻度が毎月でないこと
  • 公募株式投資信託と上場株式投資信託(ETF)に限定

国が長期に安心して投資できる投資信託の基準に、毎月分配型投資信託は入っていません。

金融庁-NISA

④テーマ型の投資信託

買ってはいけない投資信託の条件4つ目は、テーマ型の投資信託です。

テーマ型の投資信託とは、AI、ロボテックス、バイオ(医療)、環境関連など、1業種に集中投資する投資信託で、時代の流行りに左右されやすく、手数料が高めになることが多いです。

そのため、インデックス投信に比べるとリスクが高い。

インデックス投資信託とは

ファンドの基準価額が、ある指標と同じ値動きを目指す運用をする投資信託のこと
(指標:日経平均株価やNYダウなど)

⑤基準価格の下がり続ける投資信託

買ってはいけない投資信託の条件5つ目は、基準価格が下がり続ける投資信託です。

基準価格は売却時の受け取り金額に大きく影響します。

基準価格の下がる要因は、以下の3つがあります。

  1. 組み入れている株式や債券などの価格が変動したとき
  2. 分配金の支払いをしたとき
  3. 運用費用の支払いをしたとき

注意としては「2.」の分配金。

分配金が「元本払戻(特別分配)」でされることにより基準価格が下がり続けている場合、分配金により手元にはお金が支払われるが、トータルリターンはマイナスになってしまうことも多い。

評価額(※基準価格×口数)+分配金がマイナスとならないような投資信託への投資が大切。

⑥純資産の下がり続ける投資信託

また、純資産額も基準価額と同様に下がり続ける時は注意が必要です。

純資産額が上下する要因は以下の2つです。

  • マーケットの変動
  • 投資家の資金の出入り

基準価格が上がっているのに純資産額が減るのは、購入より売却(解約)が多い不人気投資信託の可能性があります。最終的に下がり続け、意図した運用ができなくなると償還されるリスクが高まります。

償還とは

投資信託の運用期間が終わり、信託財産の清算を行い、償還日時点の保有者に対して保有口数に応じた償還金を返還すること。
決められている信託期間の終了に伴う「満期償還」と、投資信託の規模(純資産総額)が一定の水準を下回った場合などの「繰上償還」がある。

⑦銀行が勧める投資信託

買ってはいけない投資信託の条件の最後は、銀行が勧める投資信託です。

銀行からが売りたくて勧める投資信託は、我々が儲かる投資信託ではなく、銀行が儲かる投資信託。そのため、銀行の勧める投資信託は言われるまま買うのはやめた方がよい。

また、銀行員は投資の知識も無いし、売買の手間もかかる。

投資信託の手数料が高い

銀行が儲かる投資信託とは何か?

かつての日本の銀行の収益源は、低コストで預金を集めて、それを企業や個人に貸し出すことで利ザヤを稼ぐ金利収入が主な収益でした。

しかし近年は、手数料などの非金利収入の比率が増加している。その一つが銀行のATMキャッシング手数料の値上がりです。影響を受けた方も多いのではありませんか?

非金利収入は他にも、トレーディング収益、クレジットカード手数料、決済代行サービス、口座管理料、デリバティブ商品の販売、私募債などのアレンジ、M&A仲介手数料、投信販売手数料、保険販売手数料、証券仲介業などがあります。

銀行で売られている投資信託は、販売手数料が2%程度かつ、運用管理手数料(信託報酬)が年率1%という高コスト投信が多いため、もし100万円を投資すると、はじめから2万円の販売手数料をとられることになります。さらに、投資信託には運用管理手数料もあり、年率1%とすると、毎年1万円の運用管理手数料を支払うことになります。

銀行員は知識・投資経験がない

また、投資信託を勧める銀行員にも問題があります。

銀行員はレストランでいえばウェイターのようなもの。料理(投資信託)のことをまったくわかっていませんし、投資した経験もありません。

実際、私も銀行員へ聞いたことがあります。

数年前ですが、住宅ローン更新時に担当者へ「投資信託に興味があって...」と。そして支店長クラスの人と平社員の2人で投資信託について説明をしてくれましたが、始終、パンフレットを見ながら書いてあることを読むだけで、中身がまったく無い説明だったことを覚えています。

もちろんそんな説明では怖い!と思い、投資をやめました。

手続(購入、解約)に時間がかかる

銀行が勧める投資信託を買わない最後の理由は、手続きの手間です。

ネット証券であれば投資信託の購入も売却もボタン一つで終わりますが、銀行窓口だと電話一本で売却することはできない。書面の記入などの手間や時間もかかります。

 

と、まー「買ってはいけない投資信託」の条件が色々ありますが、実際、すべてを守る必要はないというのが私の考えです。

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結論、守るべきは2つ

では最後に、ここまでの「買ってはいけない投資信託」から、私なりに絶対守るべきと思った2つの条件を書いて終わりたいと思います。

最低限、トータルリターンがマイナスにならない様にすること。

基準価格・純資産が下がり続けない

一つ目は、基準価格と純資産。

どんな投資でも永遠に右肩上がりなんてことは無い。元本払戻による基準価格の低下、人気がないことによる純資産の低下など、下がり続けるのは問題です。

手数料が負担にならない

二つ目は、手数料。

基準価格と純資産が問題なくても、販売手数料、信託報酬手数料により利益が削られてマイナスにならないように、ネットでの購入、高額な手数料を選ばないようにする。

その2点を守って購入した投資信託が「AB米国成長株投信D」です。

毎月分配型の投資信託「AB米国成長株投信D」へ投資する理由!
買ってはいけない投資信託と言われる毎月分配型の投資信託、その一つである「AB米国成長株投信D」について紹介します。私も投資する「AB米国成長株投信D」の魅力などをまとめてみました。

いまでは資産の構成比率10%以上の「AB米国成長株投信D」を保有しています。

ではまた。

※投資は自己責任でお願いします。

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